断水時に備える！「携帯トイレ」の必要備蓄量と正しい選び方

まず覚えておきたいこと

• 排水設備の安全が確認できない間は、水洗トイレの使用を控え、携帯トイレなどに切り替えます。
• 備蓄は「1人1日5回×家族の人数×日数」を目安に、まず3日分、できれば1週間分まで備えます。
• 便袋は基本的に1回ごとに交換するため、家族の人数や普段の使用回数も考慮して準備します。
• 使用後は袋を確実に密封し、自治体の災害時のごみ収集・処理方法に従って保管・処分します。
• ごみ収集がすぐに再開するとは限らないため、使用済み便袋の一時保管場所を食品や調理場所から離してあらかじめ決めます。

なぜ「携帯トイレ」が必要なのか？　大規模災害時における水洗トイレの使用停止リスク

地震後は、断水していなくても排水管や下水道が損傷している可能性があります。排水設備の安全が確認できない状態で水洗トイレを流すと、汚水の逆流や漏水などにつながるおそれがあるため、使用を控えて携帯トイレなどに切り替えます。

建物自体に大きな被害がなく、水道が使える場合でも、排水管や下水道が損傷していれば水洗トイレを使用できないことがあります。自治体から下水道の使用制限が出ていないか、建物の排水設備に異常がないかを確認することが大切です。

そのような状況によってトイレ環境が悪化してしまうと、トイレに行く回数を減らそうとして水分や食事を控えてしまうことがあります。
その結果、脱水症状や尿路感染症などの健康障害につながるほか、長時間同じ姿勢で過ごすことなどが重なると、静脈血栓塞栓症（いわゆるエコノミークラス症候群）のリスクも高まります。また排泄物が適切に処理されないことで感染症、害虫、悪臭が発生するおそれがあります。

したがって、平時の段階から水洗トイレが使えなくなる事態を想定し、対策を講じておくことが非常に重要です。

断水時に備える！「携帯トイレ」の必要備蓄量と正しい使い方

携帯トイレは、断水や排水設備の損傷などで水洗トイレを流せないときに、既存の便器へ便袋を取り付けて使用する災害用トイレです。製品によって凝固剤や吸収シートなどで排泄物を固め、使用後は袋を密封して保管・処分します。

備蓄量は、「1人1日5回×家族の人数×日数」を計算の目安にします。経済産業省では、家庭での備蓄として1週間分、1人当たり35回分を推奨しています。例えば4人家族なら、5回×4人×7日で140回分が1週間分の目安です。まず3日分を確保し、できれば1週間分まで備えておきましょう。

なお、「簡易トイレ」は、室内などに設置できる小型・持ち運び可能なトイレで、既存の洋式便器に便袋を取り付けて使う「携帯トイレ」とは異なる種類の災害用トイレです。介護用のポータブルトイレや組立式のものなどがあります。

例えば4人家族の場合、3日分なら5回×4人×3日で60回分、1週間分なら140回分が計算上の目安です。携帯トイレの便袋は基本的に1回使用するごとに交換するため、家族の人数や普段の使用回数も考慮して必要量を準備しておきましょう。

携帯トイレだけではなく、災害時にどのような備品が、どれくらいの量が必要になるのか？を簡単に診断できるツールも作りましたので、ぜひ使って、ご自身の環境での必要となる対策を可視化してみてください。
【防災診断ツール：「わが家の防災チェック」】

劣悪な衛生環境を防ぐための適切な使用法と保管上の注意

携帯トイレを備蓄するだけでなく、いざという時にスムーズに使用できる環境を整えておくことも大切です。

• 便器に便袋を正しく取り付け、製品の説明書に従って凝固剤や吸収材を使用します。
• 使用後は排泄物が入った袋を確実に密封し、自治体が示す災害時のごみ収集・処理方法に従って保管・処分します。
• 使用済みの汚物袋は自治体の回収ルールや消臭袋の性能に応じて適切に密封・保管し、衛生的な居住環境を維持します。

災害時の過酷な状況下でも携帯トイレを十分な量備蓄し、使用方法と使用後の保管・処分方法まで確認しておくことが、災害時の衛生環境と健康を守る重要な備えになります。また、災害時はごみ収集がすぐに再開するとは限らないため、使用済み便袋を一時保管する場所もあらかじめ決めておきましょう。食品や調理場所から離し、臭気が漏れにくい袋などを用意しておくと安心です。

私は、このトイレ問題は非常に大切であるにもかかわらず、食料品などの備蓄に比べて対応が十分でないことが多いと感じています。
事実、内閣府の「防災に関する世論調査（令和7年8月調査）」では、3日分以上の食料品を備蓄している人が59.8％、飲料水が69.8％だったのに対し、携帯トイレ・簡易トイレは27.2％にとどまっています。
トイレは食料や水と同じように生活と健康を支える重要な備えですが、3日分以上を備蓄している割合は、食料品や飲料水と比べて低い状況です。

トイレ環境が整っていないと、トイレに行く回数を減らそうとして水分や食事を控える人が出るおそれがあります。水分不足に加え、避難生活で長時間体を動かさない状態などが重なると、脱水や静脈血栓塞栓症（いわゆるエコノミークラス症候群）などの健康リスクが高まります。こうした健康被害を防ぐためにも、携帯トイレ・簡易トイレを平時から備えておくことが大切です。

よくある質問

参考資料・出典

• 内閣府（防災担当）「避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン（令和6年12月改定）」
• 経済産業省「トイレ備蓄、忘れていませんか？」
• 内閣府「防災に関する世論調査（令和7年8月調査）」
• 厚生労働省「被災地での健康を守るために」
• 厚生労働省「災害時における健康管理」
• 東京都下水道局「災害時のトイレ対策について」
• 東京都「自宅での避難生活に役立つ今すぐできる防災アクション　もしもの時に困らないトイレの備蓄」

情報確認日：2026年9月17日